下記は実際の例です。
※会社の状況により、量的および質的に効果が異なることがございます。
事例①：中国にて、日本本社の売上1000億円
- Before全く海外経験のない33歳の人事主任を派遣していました。
- After主任に対して、3週間にわたる導きを実施したところ、現地に10年駐在する
50代の日本人社長よりも、会社の実情を把握できるようになりました。
事例②：日本本社300億円売上、子会社は東南アジア
- Before8時間の3交代制で工場を廻していましたが、ナイトシフトの歩留まり率が
10年近く解消されず、長らく問題になっていました。 - Afterあるひとつの導きと面談を実施、3か月後に歩留まり率が向上しました。
加えて不正も発覚し、コスト削減が実現できました。
事例③：中国および東南アジアにて、準大手日系メーカー
- Before株主である大手商社、取引先のメガ銀行、会計士、弁護士に相談して再編計画を立案していました。
- Afterそれに対して２、３の導きをしたところ、当初の計画以上のいい条件での取引が可能となりました。
事例④：東南アジアにて、オーナー系非上場会社
- Before設立より10年間、年間120日程オーナーが直々に子会社に出張し現場確認していたが、
会社を把握し切れず、いつも歯がゆい思いを感じていました。 - After３週間の導きを遂行後、オーナー自身が組織図を見て、
どこで何が起きているのかが瞬時にわかるようになりました。
事例⑤：東南アジアにて、大手メーカー
- Before日本と現地の会計監査人の間で、本社と子会社間の連結決算におけるもめ事が続いていました。
- After30分のミーティングによる導き後に全ての問題を解消し、本社や本社の監査人も納得されました。
事例⑥：東南アジアにて、日本本社300億円売上のメーカー
- Before公認会計士や鑑定士と連携して資産売却の査定をし、再編を進めていました。
- After導き後に交渉をやり直し、当初の2倍以上の価格で売却ができました。
事例⑦：東南アジア、中国にて、日本本社100億円売上のメーカー
- Before会計士、弁護士に相談してM&Aプランを立てて遂行しようとしていました。
- After導き後、プランを見直して交渉を再開し、当初の価格の2倍での売却が可能となりました。
事例⑧：中国にて、日本本社5000億円の売上
- Before本社の内部監査チーム5名にて、現地で1週間かけて不正調査を行ったところ、日本円で300万円の
不正が発見され、裁判すべく弁護士に依頼しましたが、証拠集めなどで難航していました。 - After依頼を受け、現地で導きおよび調査を2日間行ったところ、
更に5000万円の不正が発見されて、決定的な証拠も探し出しました。
